(1) 構成要件

① 主体

他人の財物を窃取することである。

② 客体

他人の占有する他人の財物である。しかし、自己の財物であっても、他人が占有し、又は公務所の命令により、他人が看守するものであるときは他人の財物とみなされ、本罪の客体となる。（刑法２４２条）例えば、人に賃貸している自己の財物を売却するために無断で持ち出せば、窃盗罪となる。

③ 行為

窃取することである。つまり、暴行・脅迫によらず、財物に対する他人の占有を排除して自己又は第三者の占有に移すことである。

ｃｆ　自己の占有下にある他人の財物を領取した場合は、横領罪となる点と比較！     

　（ex）他人に貸している自転車を勝手に持ち帰った場合   ⇒ 窃盗罪

　　　　他人から借りている自転車を奪い取った場合　　   ⇒ 横領罪

　　　　他人が乗り捨てた自転車を勝手に乗って帰った場合 ⇒ 占有離脱物罪（遺失物横領罪）

　　　　他人を騙して自転車を交付させた場合　　　　　　 ⇒ 詐欺罪

⇒ 他人を騙して財物を交付ことから、詐欺罪とも考えられるが、欺網行為によって財物を交付させたわけではないことから、詐欺罪ではなく窃盗罪となる。

(2) 実行の着手時期

判例（大Ｓ9.10.19）によると、他人の財物に対する事実上の支配を侵すにつき密接なる行為をしたときに窃盗の実行の着手ありと考える。

① 住居侵入窃盗

単に他人の住居に侵入しただけでは足りず、金品物色のため財物の保管してあるタンス等に近づいた時点で窃盗の実行の着手ありとされる。

② 土蔵侵入

土蔵内の品物を窃取する目的で土蔵に侵入しようとした場合、窃盗の着手がある。（名古屋高S25.11.14)土蔵や倉庫といった財物が保管されている場所への侵入による窃盗の場合、判例は一足早く実行の着手が認められると考えるのである。

(3) 既遂時期

財物に対する他人の占有を排除して、自己又は第三者の占有に移した時に既遂となる。つまり、財物の占有を取得したときであり、客体たる財物の性状・被害者の財物に対する占有の状態・盗取行為の態様などを考慮して、自己の事実上の支配が確立されたか否かを基準とする。指輪や本のように小さい物は、犯人がポケット等に収めれば支配が確立され、占有が取得されたといえるが、ある程度の大きさ・重さのある物は、通常被害者の家屋の外へ運び出すことにより支配が確立され、占有が取得されたといえる。しかし被害者の監視が緩やかな状態の下では、室内で財物を搬出しやすいように荷造りしただけで支配が確立され、占有が取得されたといえる。

① 万引き

店頭にある靴下をポケットに入れた場合、店の外に出なくても実行の着手ありとされる。これに対して、スーパーマーケットでガムを万引きしようとしたが、一般の客を装うために商品棚から取ったガムをスーパーマーケット備付けの買物かごに入れ、とりあえずレジの方向に向かって一歩踏み出したところ、その場で店長に取り押さえられた場合、レジを通過する前であればガムを自己の支配下に置いたといえないから窃盗罪は既遂とはならない。

② 構内窃盗

(4) 故意

財物に対する他人の占有を排除して自己又は第三者の占有に移すことの認識の他に不法領得の意思を要する。よって窃取した物を自分で使うかもしくは売却するかを考えていたが、どちらにするか確たる考えがなかったとしても、不法領得の意思が認められる以上、窃盗罪が成立する。

また、性欲を満たすため、隣家に住む女性がベランダに干していた下着を持ち帰り自宅で保管する行為は、毀棄•隠匿の意思以外の意思を有することから、不法領得の意思が認められ窃盗罪が成立する。

(5) 刑罰

１０年以下の懲役又は５０万円以下の罰金。未遂の処罰規定あり。（刑法２４３条）