本来、構成要件を充たさなければ、犯罪は成立せず、処罰されないはずである。しかし、犯罪が既遂に至らない段階でも、法益保護の見地から、その行為の危険性が著しく、放置しえないものは処罰する必要がある。そこで設けられているのが未遂犯である。刑法は、「未遂を罰する場合は、各本条で定める」（刑法４４条）として、特に重大な犯罪については既遂に至らなくても、未遂の段階で処罰することにしている。

(1) 実行行為が終了したか否かの区別

① 着手未遂

実行の着手はあったが、実行行為が終了にいたらなかった場合である。

② 実行未遂

実行の着手があり、実行行為が終了したが、結果が発生しなかった場合である。

(2) 犯罪が完成しなかった原因による区別

① 障害未遂

未遂にとどまった原因が自己の意思によらない場合である。

② 中止未遂

未遂にとどまった原因が自己の意思による場合である。