債権者代位による登記とは、債権者が自己の債権を保全するために、民法４２３条の規定に基づいて、債務者の有している登記申請権を代位行使して、自己の名をもって債務者のために登記を申請することである。

 Ａが所有する甲土地をＢに売り渡す契約がされたが、その登記をしないうちにＢは甲土地をＣに売り渡した場合、ＢからＣへの所有権移転登記をするには、まず前提としてＡからＢへの所有権移転登記がなされないければならない。しかし、ＢがＡからＢへの所有権移転登記をしようとしないような場合には、ＣはＢに代位して、Ａと共同してＡからＢへの所有権の移転の登記を申請することができる。ＣはＢに対して所有権移転登記請求権という債権を有しているため、債権者Ｃが債務者Ｂに代位できるわけである。もし仮にＡがさらに登記に応じようとしなければ、ＣがＡに対して登記請求訴訟を提起し、判決によってＡからＢへの所有権移転登記を単独申請によってすることになる。

ＣがＢに代位して、ＡからＢへの所有権移転登記を代位で申請する場合（Ａとの共同申請）

（＊１）　Ａ・Ｂ間の売買契約の日付を原因日付として記載する。

（＊２）　Ｂ・Ｃ間の売買契約の日付を原因日付として記載する。